バイク事故にあい、修理に出したい…見積もりするのに費用はかかる？
バイク事故の被害にあい、バイクが壊れてしまったら、修理に出す方もいるでしょう。そこで今回の記事では、事故にあったバイクの修理をするときの「見積もりについて」や「修理費用の相場」などを解説していきます。
もくじ
事故後、バイク修理する場合はどこに出す？
事故によってバイクが壊れてしまったら、「修理して、直してもらおう。」と考えている方もいるでしょう。しかし、バイク修理はどこでできるのでしょうか。
バイクを修理する場合は、以下の3つから選択することができます。
- ①車用品店
- ②ディーラー
- ③整備工場
①車用品店
車用品店とは、街中にある車に関する部品を売っているお店のことです。車に関する部品だけでなく、タイヤから車内の芳香剤まで、幅広いメーカーの様々な商品を取り揃えています。
車用品店は、ディーラーと比べて修理にかかる費用が安いといわれています。また、店舗のホームページに修理費用を掲載しているので、見積もりや相場を把握しやすいといわれています。
車用品店に修理を依頼した場合、交通事故の被害にあう前と、ほとんどかわらない仕上がりにしてくれます。ただし、車のメーカー専門店ではないため、多少仕上がりが変わることもあります。したがって、修理費用の予算を抑えたいという方におすすめです。
②ディーラー
そもそもディーラーとは、トヨタやホンダ、日産などの自動車メーカーのことです。
ディーラーに修理を依頼する場合は、ご自身が所有しているメーカーに出すことになります。
ディーラーで修理を行うと、正規のパーツを使って修理をしてくれます。代用品でなく正規のパーツを使用してもらえるので、綺麗な仕上がりになります。交通事故にあう前と比べても、違和感が少ないと言われています。
また、破損している部位を新しいものに取り換えることが多いといわれており、その分費用が高くなってしまうかもしれません。費用がかかっても、以前のようにきれいに戻したいという方は、検討してみるのがよいでしょう。
③整備工場
整備工場とは、車の修理・板金・塗装など、整備するための工場です。車用品店と同じように、ディーラーと比べると安い費用で修理をすることができます。車の整備をする専門店なので、車に関する知識や技術をしっかりと持っている人が対応してくれます。
車用品店に修理依頼する場合と同様、修理費用を抑えたいという方におすすめです。
バイク修理の見積もりについて
交通事故でバイクを修理費用の見積もりをする場合、見積もり費用というものがかかります。見積もり費用は、修理にかかる費用の10％です。また、見積もりを作成するのに、約2～3日かかります。したがって、見積もりを作成するだけでも、費用や日数が必要だということを覚えておいてください。
バイクの修理費は加害者に請求できる？
バイクの修理費も車の修理費を請求する場合と同様で、加害者側に請求することが可能です。加害者に負担してもらえる額も決まっているので、以下で説明します。
バイクの修理費はどのくらい負担してもらえる？
バイクの修理費も車を修理する場合と同じで、バイクの時価額分のみを加害者が負担してくれます。時価額とは、車が交通事故にあう直前の価格のことを指します。詳しく説明すると、同じ車種・年式・型式・使用状態・走行距離の条件に合った車を中古車市場で買うときの価格のことです。
時価額は、自分自身で調べることも可能です。時価額を調べるには、レッドブックを使います。レッドブックとは、「オートガイド自動車価格月報」という本のことです。レッドブックには、各メーカーの車種が年式・型式別に記載されているため、時価額の参考資料としてよく使われるものです。
バイク修理にかかる費用は修理費だけではない！
バイク修理にかかる費用は、修理費だけではありません。車を修理する場合、以下のような費用がかかることもあります。
- 事故車をディーラーや整備工場、車用品店などで、保管したときに必要な「保管料」
- 事故によってバイクや車が使用できないため、代わりのバイクや車を使ったときに必要な「代車使用料」
- 事故現場から修理する場所に持っていくための「レッカー代」
これらの費用も、修理費とあわせて加害者に請求できる場合があります。
バイク修理の見積もり書作成から修理までの流れ
修理費については理解できたかと思います。バイク修理の流れは、どのよう行われているのでしょうか。以下簡単にまとめてみました。
- ①バイクを修理工場へ預ける
- ②加害者の保険会社がバイクの損害状況を確認する
- ③事故で損害した部分の大まかな見積もり書を作成する
- ④保険会社と示談交渉する
- ⑤加害者の保険会社と相談し納得のいく場合、修理を開始する
バイク事故の修理についてのまとめ
いかがでしたか？この記事で覚えておいて欲しいことは、以下の3つです。
- 見積もりを行う場合は、修理にかかった金額の10％を支払をなければならない。
- バイクの修理費は、加害者に請求することができる。
- 加害者に請求できるのは、バイクの時価額分のみ。
バイクを修理するときに時価額を超えてしまった場合は、保険の特約でカバーできることもあります。一度、保険会社に確認してみるのがよいでしょう。
